 日本じゃ未だ梅雨に入ったばかりなのに、早くも洪水が出た中国雲南省。画面右が氾濫した川。河積が足らないのは顕か。果たしてこれは想定外の降雨があったのか、それとも河川計画が杜撰だったのか？中国では河を治めるのは帝王の義務。これに失敗した帝王は天帝の怒りを買って放逐。習近平も気が気ではないだろう。(21/05/16) |
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| 火山と温泉・地下水 | 口 絵 | 東北太平洋沖地震と福島原発事故 | ||
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日本も遂に梅雨入り、だけでなく、九州では猛烈な雨が降っている。その原因は左の図に示す様に、日本列島南岸に停滞した梅雨前線。これは遥か中国大陸南部に延びている。これが数日前、中国南部を襲った洪水の原因でしょう。 このように日本列島西部から中国大陸に延びる前線を伴う気象配置は、昨年北九州豪雨をもたらした気象パターンとそっくりです。ということは今後もこういうことが常態になる。今後の防災計画はこれを前提とし、日本国内の気象統計だけに頼ってはならないということだ。東アジア全体を視野に入れなけれならない。 (21/05/17) 口絵 |
・福島原発凍土壁工法批判 ・原発建家と安全性 ・東北太平洋沖地震 ・日本沈没は本当か？ ・復興から復旧へ ・世田谷ホットスポットの怪 ・原子力ムラと反原発部落 |
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平成28年熊本地震の話題 ・パキスタンの地震島 ・国内の地震の話題 ・偽活断層（これを活断層と間違ってはならない） ・平成30年大阪北部地震（高槻） ・パキスタンの地震島 ・立川断層の怪 ・仏生寺活断層セグメント ・大飯原発の活断層 ・海外の地震の話題 ・志賀原発と活断層 ・敦賀原発の活断層 ・12/03/14銚子沖地震 ・中越沖地震色々 ・中越沖地震と断層 ・中越地震色々 ・09年バニアツ沖地震 ・中国四川地震 ・阪神大震災の記憶 ・活断層とは |
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| 「仮定のことは考えない」というのがリアリストを自認する秋田の禿ネズミこと菅義偉の信条。それが「全世界がコロナに打ち勝った証しとして、オリンピックを実現する」というフィクション、仮定中の仮定、妄想を宣言する矛盾。 「Go Toは辞めない、御自分で判断を」、という西村経産相。うっかりかそれとも菅”自助”内閣の本音か？Go Toは菅自身の肝いり政策。楽天の三木谷とかパソナの竹中平蔵」とか、これにぶら下がっている人脈は多い。辞められるわけがない。 学術会議任命は慣習にとらわれないが、ヤスの葬式は旧例を踏襲。これが秋田の禿ネズミの倒錯論理 |
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このほどエジプト政府がスエズ運河の拡幅改良を発表した。エヴァギブン号事件に懲りたのだろう。保険会社や船会社から相当文句が出たのに間違いない。おりしも北極海航路や第二パナマ運河などライバルも出現している。唯一の東西交易路だ、なんて呑気に構えている場合ではないのだ。 計画では幅40m、深さ10mを拡張する。これぐらいあれば大型船二隻が離合可能になるので国際競争力は増す。さてこの工事をどの国が受注するかだが、中国が名乗りを出せば事はややこしくなる。日英仏でJVを組む方法もあるが、その時はエジプト政府に足元を見られ、相当叩かれることは覚悟しなければならない。 さてこのような国際航路の安全性だが、よく登場するのがホルムズ海峡である。しかしこの海峡問題は相当インチキ性があるので、あまり信用できない。ホルムズ海峡と並んで現れてきたのが台湾海峡問題である。ある記事によれば、台湾海峡が有事になって海峡交通が妨げられ、バシー海峡経由になると日本までの運航距離が長くなってタンカーの燃料費が上がり、日本の石油価格が上がるという論法である。 しかし少し地図を見れば分かるが、日本までの距離は台湾海峡経由とバシー海峡経由とでは、むしろバシー海峡経由の方が短い。更に中国海警法の施行により、台湾海峡経由では何時中国側に拿捕されるか分からない。日本船でこんな危ない航路を執る船はまずいない。もし取れば保険はバカ高くなるだけでなく、引き受ける会社もないだろう。やるとすれば韓国とか北朝鮮船だろう。 むしろ危ないのは南シナ海である。見ないシナ海もうっかりすると中国海警に拿捕されるおそれがある。これを避けるならフィリピン東方からロンボク海峡経由が考えられる。これならマラッカ海峡の海賊も避けられる。距離は長くなるが燃費だけ考えれば、様々な技術開発でクリアー出来る。例えば貿易風を利用した風力船（帆船）の開発だ。そもそも風力発電その藻が中世オランダやスペインで発達した風車の応用。それと同じで中近世の帆船を現代に復活させれば環境対策にも大きく貢献する。 ピンチはチャンスである。スエズ運河危機を利用して、海上交通テクノロジーの大幅転換をめざすべきである。 (21/05/18) 一昨日5月15日は、昭和史にその名を遺す5.15事件のあった日。この事件は4年後の2.26事件と並んで、昭和初期に起こった政府転覆・国家改造運動の一つである。事件そのものが犬養毅殺害一件にとどまり拡大しなかったことから、2.26事件に比べマイナーに捉えられてきた。しかし最近の研究で事件そのものは小さくても、後に及ぼした影響の大きさから再評価が行なわれている（小山俊樹 中公新書「5.15事件」他）。 事件がその後に及ぼした影響は大きかったかもしれないが、事件に関わった人間、特に若手海軍士官や一部の右翼活動家の思想はやはり軽かった。上に挙げた書籍を読んでみたところ、筆者が感じたのは、事件計画のお粗末杜撰さ、主謀者の手前勝手な過剰期待、事件後に対する無責任さである。これは70年三島由紀夫防衛庁占拠事件や現在進行中のコロナ下での東京オリンピック実行論にも繋がる。 1、少しまともな人間なら、彼ら事件主謀者の思想の浅はかさにあきれるはずである。普通の人間は解決すべき問題に接した場合、解決に至る手順を一つ一つ考えていくものである。それを体系化した方法が弁証法である。 弁証法と云えば直ぐにマルクス主義に行くが、それは間違い。弁証法の基礎はインド哲学にある。仏教で釈尊が開いた小乗仏教は厳密な論理で組み立てられている。その基になっているのがバラモン教のヴェーダ哲学。これが後のヒンズー教哲学になる。それが18世紀ドイツに輸入され、ヘーゲルの弁証法になる。マルクスはそれを唯物論に応用しただけである。 ところが弁証法を順序通りやればとてつもなく面倒で、しばしば自己矛盾に陥ることがある。それを解決しようとしたのがドイツ観念論である。つまり途中の面倒な手順は省略していきなり結論に行こうというわけだ。代表的なのはニーチェ。その延長線上にヒトラーもみえかくれするが、これはニーチェをパクっただけ。社会的矛盾を一挙に解決しようとした人物のもう一つの代表が毛沢東である。彼が行なった暴挙の代表が弁証法を無視した「大躍進」と「文化大革命」である。これによって中国では数千万人が犠牲になったと云われる。 事件主謀者の主張は、今の経済的困窮の原因は財閥・資本家の横暴にあり、それを束ねているのが今の政府である。又ワシントン軍縮条約に見る通り、英米は日本の弱体化を測っている。これらの責任は全て今の内閣にある。従ってその頭目である犬養を誅殺する。 こんな話を聞いて、「はあそうですか」と云えますか？そもそも昭和大恐慌の原因は29年ニューヨーク株式の暴落に発するもので、その原因は一部投資家による過剰株式売買・・・所謂投機・・・が焦げ付いたからである。その当時既に世界の金融・経済はニューヨーク経済に組み込まれてしまっていたから・・・社会主義路線でニューヨークと縁を切っていたソ連を除いて・・・誰も逃れられない。 また、海軍軍縮にしても、米英の海軍当局だけが日本を狙い撃ちにしていたわけではない。欧米各国民衆が世界恐慌から逃れるために軍縮を要求したわけで、各国政府はそれに従っただけだ。こんな複雑な問題を犬養一人を誅殺して解決できるわけがない。 更に笑止なのは橘孝三郎という民間農本主義者である。かれは茨城県で愛郷塾という団体を主催していたが、青年士官や同郷の井上日招等に誘われて事件に参画した。彼の主張は現在の政治腐敗、国民窮乏は資本主義の為すところの必然である。資本主義を支えるものは科学技術である。従って科学技術の暴走を阻止しなければならない。まあここまでは納得できる。1960年代ヨーロッパ学生の反乱で挫折した左翼が環境保護を掲げてドイツ「緑の党」を結成し、70年代以降の単純反科学主義も概ねこれに沿ったものだ。一方これが暴走するとトランプのような陰謀論に結びつく。そして橘が考え出したのが、東京電力の変電所を襲撃し、帝都を暗闇にし、民衆の覚醒を誘うと云うものだった。まともな人間ならこんな馬鹿げた話に付き合うはずがない。 橘はネットワークというものを理解していなかったのである。電気は水が源流から始まり、次々と下流に枝分かれするものと思っていた。この場合支流に分かれるところにあるのが変電所だから、ここを破壊すれば都市の電力供給はストップすると錯覚していた。ところが近代都市のインフラはそんな単純な者ではなく複雑なネットワークを作る。この場合、ネットワークの一か所を切断したところで、別の経路を使えば簡単に復旧できる。このネットワークの構築は、破壊を想定したものではなく、インフラを短期間に構築するためにやむを得ず作り出したものである。それを要請したのが橘が憎悪する資本主義だったのである。現実には東京は暗闇にもならず、普段の状態そのままだった。 そして、彼らの最も愚かだったのが「義挙捨石論」である。つまり、我々の行動は「義挙」であり、失敗するかもしれないが、その後に大衆がついてくるだろうという殆ど神頼みに近い「過剰期待」。これは1970年三島由紀夫の防衛庁占拠事件。三島らは我々が事件を起こせば自衛隊が決起して、現体制を倒壊させ天皇中心の国防国家が出来ると考えた。しかしいずれも何も起こらなかった。大衆が無知なのか、彼らが暴走しただけなのか？筆者はこれは大脳生理学あるいは心理学の1ケースと考える。 人間は何かを突き詰めて考えると、脳に快楽物質であるドーパミンが過剰に分泌され、その結果ソレトニンの分泌が抑制される。ドーパミンの過剰分泌は人間に正常な判断をさせなくなる。覚せい剤をやった時と同じだ。その結果が上で述べたような、殆どあり得ない身勝手な結論を出したのである。 そしてそれに似たことが今進行している。それはこの世界的感染症下でのオリンピック開催論である。そしてかつての5.15事件主謀者と同じことを主張しているのが、実は日本人ではなくIOのバッハや、副会長のコーツなどである。彼らの言い分は、どんな困難なことで日本人ならできるとか、今は支持は低くても大会が始まれば支持は広がるといった根拠不明の精神論、自分勝手な思い込み（＝過剰期待）である。5.15事件が起こったのは今から89年前。少しは学んだらどうか。 (21/05/17) |
・世界のリチウム工場 ・環境・エネルギー・原子力問題のウソホント ・日本は核武 |
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